たまに掛かってくる海外からの詐欺電話が鬱陶しいなと思う今日この頃、大量に電話をかけ返すなどして、何とかやり返す方法はないかと調査しました！
その結果、法律の観点からまずいことになりそうだという結論になりました笑
その結論に至るまでの過程を、メモと自分への戒めも兼ねてまとめます。
きっかけ
たまにですが、海外を中心に怪しい電話がかかってきます。
自分でも調べましたが、念のためChatGPTにも聞いてみました。
時間と労力を奪われたことに対して憤りを感じたので、何とかして制裁できないかと考えました。
対策案
熱くなった頭で、以下の機能を持つアプリを考えました。
- 仕返し先電話番号（迷惑な電話を掛けてくる電話番号）を登録する。
- 発信元の電話番号を複数取得する。
- 取得した電話番号をアプリに登録する。
- 仕返し先電話番号に対して、登録した複数の電話番号から大量に電話を掛けて、相手の回線をパンクさせる。
こうすることで、公共の福祉に貢献するのみならず、このアプリが良いビジネスになるのでは、とも思いました。
続けて、色々な観点で実現可能であるかを調べることにしました。
技術的な観点
このアプリをビジネスとして成立させるためには、開発者と利用者の両者のランニングコストを下げる必要があります。
そのために、海外の電話番号に対する掛け放題サービスの有無を調べました。
その結果
- 私が望んでいるような、海外の電話番号に対する安価な定額掛け放題サービスは存在しない。
- 基本的には従量課金だったり、対象になる国に制限がある。
ということが判明しました。
この時点で、ビジネスとして成立させることは難しそうだなと感じました。
法律的な観点
刑法
たとえ相手が詐欺グループであっても、大量に電話をかける（=相手に対して嫌がらせをする）アプリの作成自体が違法になる可能性が高いということもわかりました。
大量に電話を掛けることが、業務妨害罪/脅迫罪/強要罪に近い行為と見做される可能性があります。業務妨害罪/脅迫罪/強要罪は、相手が誰であっても成立します。つまり、相手が自分にとっての悪人だからといって、安易にこれらの行為と判断されかねない行為は慎むべきですね。
また、このようなアプリの作成自体が、不正指令電磁的記録強要罪に該当する可能性があるようです。
民法
日本の民法には「自力救済の禁止」というものがあり、その観点から私の行動は褒められたものではなさそうです。
「自力救済の禁止」を簡潔に説明すると、司法手続によらず自分の実力で自己の権利を実現すること、です。
詳細は「自力救済の禁止とは～自己救済を原則否定した判例など～」という記事が分かりやすいです。その記事から、非常に分かりやすい具体例を引用します！
あなたの自転車が盗まれたとします。
自転車が盗まれて困り果てていたところ、偶然、自分の自転車を駅の駐輪場で見つけた。鍵もかかっていない。
このケース、普通の人は、その場で取り返したくなると思います。しかし、自力救済禁止の原則を貫徹すればそれもできません。感情的には思うところはありますが、難しい問題ですね…
迷惑防止条例
大量に電話を掛けること自体が、シンプルに迷惑防止条例に抵触する可能性があります。
倫理的な観点
そもそも、私が自分の身を守るために作成したサービスだったとしても、悪人が利用すれば悪事を働くことができます。
今回考えたアプリだと、私怨や自己の快楽に基づくただの嫌がらせに利用される可能性が極めて高いですね。。。
結論
まずは、安易にアプリの作成に着手しなくて良かったです。下調べの重要性を再確認しました。
そして悪人は、手を替え品を替え悪事を試みるので、こちらも自衛が必要ですね。
以上
